Column.ヴィーガンファッション講座「どうしていけないのレザー？」

2021 10/20

2021.10.20

カバンや靴、アクセサリーなど、私たちが日常的に身につけるファッションアイテムのあちこちに使用されているレザー。
レザーは、原料や製造工程の違いによっていくつかの種類に分けられ、そのそれぞれに利点と欠点があります。消費者として、動物倫理や環境問題に配慮しながらより良い製品選びを行うために、レザーを取り巻く課題について学んでいきましょう。

レザーとは？

レザーとは一般に、動物の皮を薬品等で加工したものを指します。皮革（ひかく）とも呼ばれ、耐久性に優れた素材の一つとして様々な製品に利用されています。（※生きた動物の皮→皮、それを加工したもの→革）

人類とレザーの歴史は古く、今からおよそ2万年前には人は狩猟で得た動物の皮を加工して、防寒用の衣服として活用していました。アメリカの先住民であるインディアン（ネイティブ・アメリカン）が民族衣装の一部として上着にレザーのポンチョを纏っていたことからも、レザー加工には長い歴史があることがわかります。

日本には、飛鳥時代までにレザー加工の技術が大陸から伝わったと言われており、その後江戸時代には火縄銃の弾薬入れに、明治時代の文明開化期には草履や下駄に代わる革靴に、レザーが用いられるようになりました。そして、ファッションとして大衆に広く慕われる素材となったのは戦後の高度経済成長期とされています。

レザーはどのように作られているの？

レザーの種類と加工の方法とについて、こちらの記事で詳しくご紹介していますが、ここではそのポイントを簡単にご紹介します。

レザーの加工において欠かせないのが「なめし」の工程です。動物から取った皮はもともと動物の皮膚であり、そのままでは腐りやすく製品に加工することができません。そこで、皮を水や薬品に漬けて汚れを落としたり、着色や乾燥をしたりします。このなめしの工程を経ることで、製品に加工できる素材としての革が生まれます。

世界規模で見ると、塩基性硫酸クロムを主成分とした薬品に漬けて加工する「クロムなめし」が全体の８割と一般的で、それによって製造されるレザーを「クロムレザー」と呼んでいます。

日本のレザー産業の現状

経済産業省が公表している「経済産業省生産動態統計」をもとに日本皮革産業連合会がまとめた、国内のレザー生産の概況によると、2012年から2020年までの8年間で、牛や豚を由来とするクロム甲革の生産量は減少傾向にあるようです。

実際、同データでは、2012年1月〜6月のクロムレザー生産量が約100万枚であったのに対し、2016年同月間では約74万枚、そして2020年同月間には約36万枚までその生産量が減っていることを示しています。また、レザーの貿易額も生産量と同様に減少の推移をみせています。

レザー産業が抱える課題

年々その生産量が減り続けているレザーですが、その背景にはいくつかの課題があります。

通常、レザーの製造には食肉として加工された動物の皮が用いられています。そのため、食肉の消費量が増えれば、必然的にその副産物から出る動物の皮の原料も多く発生します。多くの食肉が消費されている現代社会では、コストを最小限に抑えつつ生産を最大化することを意図した集約畜産または工業的畜産と呼ばれる方法で
家畜が飼育されているため、いくら副産物とは言えども倫理的に見てレザーの使用に対して違和感を覚える人も少なくないでしょう。

さらに、レザーには環境負荷の面でも課題が残されています。

温暖化の直接的な原因の一つとされている温室効果ガス。実は、牛やヒツジなど家畜のゲップから放出されるメタンガスが地球の平均気温上昇に拍車をかけているとも言われているのです。そこで温暖化を食い止めるための方策の一つとして食肉の消費量を減らそうという流れも生まれてはいるものの、人口増加に伴い畜産業の成長は著しいものです。食肉産業と密接な関わりを持つレザー産業。そこから生まれたレザー商品を消費をすることで何らかの形で畜産業 = 地球温暖化をサポートしてしまうことになるという懸念を抱く消費者も今後増えてくることでしょう。

加えて、現在のレザー加工において一般的なクロムなめしには、多量の水と化学薬品を使用するため、それによる環境負荷や有害物質による環境汚染も問題視されています。

その一方、動物性レザーの代替として挙げられる一般的なヴィーガンレザー(合成皮革)にも、製品寿命がと比べると短く原料に石油系樹脂を用いているという環境へのデメリットがあるのも事実です。より長く使えると言われている動物性のレザーの方が、環境により優しいのではないかという意見もあり、環境にとってどちらが優しいく正しいとされる答えは見方によるところもあるかもしれません。しかし、問題の根源である畜産業は私たちが今後も向き合っていくべき一番の課題ではないでしょうか。